詳細 求人情報
No.129862
正社員
コンサルタント（組織人材開発支援に特化）
コンサルタント｜大企業の組織変革を創造性とプロダクトで支援
日本を代表する企業の変革支援に携わることができます。新しい組織の初期メンバーとしてゼロイチの立ち上げに挑戦でき、自分の裁量が出しやすい環境です。再上場に向けた第二創業期に経営層と近い立場で貴重な経験を積むことができます。
喫煙専用室または加熱式たばこ専用喫煙室設置 屋内原則禁煙（喫煙専用室設置）
喫煙専用室または加熱式たばこ専用喫煙室設置 屋内原則禁煙（喫煙専用室設置）
| 仕事内容 |
※ご本人のWILLや適性も加味しながら、様々な業務を担っていただきます。 > *＜コンサルティング業務全般（提案?実行支援）＞* 「SIer、通信、メーカー、金融・商社」の4業界に属するスーパーエンタープライズ系企業（約100グループ）、その他様々な業界・規模の企業（大企業～スタートアップ規模など様々）に対して、主に「パーパス策定・実装」「組織人材開発」などの課題に対する提案設計および実行支援をご担当いただきます。 ご紹介企業では、経済情報プラットフォームをご導入いただいている企業毎に「個社担当のアカウントセールス（例：超大手企業群を担当するアカウントエグゼクティブ／フィールドセールス／カスタマーサクセス）」がアサインされており、各アカウントセールスから理念策定・浸透、組織人材開発の観点での相談がコンサルティングチームに入ってきます。 アカウントセールスと連携して企業への課題ヒアリングを実施し、クライアントの課題に即した提案を作成し、受注に繋げていきます。受注後は、チームメンバーや外部パートナーと連携しながら支援活動を実施していきます。 支援内容は単純なコンサルティング支援にとどまらず、クライアントの課題に応じて自社プロダクトやクリエイティブナレッジを掛け合わせた提案を設計するため、柔軟な創造性が求められます。 > *＜コンサルティングメニュー開発＞* 事業の立ち上げ期でもありますので、新たなコンサルティングメニュー開発や新サービスの構築にも携わっていただくことが出来ます。 クライアントワークで得られたインサイトや新たなテクノロジーにアンテナを立てて、クライアントにとって価値のある新サービスを考えていきます。 大手コンサルティングファームとは異なり、ご紹介企業は役職に関わらず自分自身でクライアントに向き合いながら、考え、クリエイティビティを発揮していくことを積極的に推奨しています。 > *＜プロダクトの強化／発明＞* ご紹介企業はSaaSカンパニーであるため、顧客と現場で向き合いながら、そこで得られた気づきをコンサルメニューに落とし込むだけでなく、PdMチームと連携して、各種プロダクトのさらなる強化／発明に繋げていくことも可能です。これにより他コンサルティングファームでは実現困難な労働集約型からの脱却を図り、サステナブルな支援体制を実現していきます。 |
|---|---|
| 職種 | シンクタンク/コンサルティング 組織/人事コンサルタント |
| 勤務地 |
東京都23区 千代田区 日本全国 |
| 勤務時間 |
所定労働時間：8時間（コアタイムなしのフルフレックス制度） 残業：- |
| 給与（時給・年収） | 年収 570万円～880万円 |
| 応募資格 |
・理念開発支援におけるデリバリー経験（企業全体の組織や人を対象に、創発性の土台となる企業理念を魅力的に描き、個の思いや価値観と繋ぎながら、深い共感と行動を引き出す支援をした経験） ・人材開発支援におけるデリバリー経験（企業全体の組織や人を対象に、人の思いや価値観を引き出し、主体性や創造性を発揮するための基盤を作る支援をした経験） ・組織開発支援におけるデリバリー経験（企業全体の組織や人を対象に、創発が生まれやすい組織文化を目指し、組織の仕組み作りからコミュニケーションまで幅広く支援をした経験） ・上記3つのデリバリー経験（コンサル経験）はないが、その他領域のデリバリー経験（新規事業開発領域のデリバリー経験、営業マーケティング領域のデリバリー経験など）があり、かつ組織人材開発領域における明確な応募意思（興味関心）がある方 |
| 活かせるスキル・経験 |
・エンタープライズ向けのソリューション提案の経験 ・美術大学やデザインスクール等で「広義のデザイン」を学んだ経験 |
COMPANY INFORMATION
インターネット・Web・エンターテイメント関連
経済情報プラットフォームと国内最大級のソーシャル経済メディアを主要事業とする企業。世界中の経済情報にアクセスできる情報プラットフォームと、国内外100以上のメディアのニュースのほか、編集部が作成するオリジナル記事を配信する経済ニュースプラットフォームを運営。北米・中国・東南アジアでもビジネスを展開しており、アジアNo.1の経済情報インフラを目指している。
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